住宅ローンは年収の何倍まで借りていいの？家を建てた人の年収倍率を大公開！

「住宅ローンは年収の何倍まで借りていいの？」注文住宅を検討するとき、誰もが一度はぶつかるこの疑問。

住宅ローンの目安として「年収の5〜7倍以内」とよく言われますが、実際にフラット35で家を建てた方々はどれくらいの倍率で購入しているのでしょうか。

この記事では、住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査 2024年度」をもとに、47都道府県の年収倍率（総費用÷世帯年収）ランキングを一挙公開します。

「自分の県は無理のある水準？それとも余裕あり？」ぜひ確認してみてください。

• 47都道府県の年収倍率ランキング（1位〜47位）
• 年収倍率が高い県・低い県の特徴と理由
• 「5〜7倍」という目安は本当に正しい？
• 地域別の年収倍率の傾向
• 無理のない資金計画を立てるためのヒント

住宅ローンの年収倍率とは

一般的には「5〜7倍が安全圏」とされていますが、これはあくまでも目安。

金利・返済期間・頭金の額・毎月の生活費・教育費など、家庭によって事情は大きく異なります。

ランキングを見る際は「平均がこうだから自分も大丈夫」ではなく、あくまで「自分の家庭の状況と照らし合わせるための参考値」として使ってください。

住宅ローン年収倍率の全国平均

まずは全国の平均値を確認しておきましょう。

全国平均が6.9倍ということは、年収700万円の家庭なら約4,830万円の家を建てているのが「平均」ということ。

「7倍近くまで借りているんだ…」と驚く方もいるかもしれませんね。でも、この数字は土地代込みのトータルです。

都市部では土地だけで2,000万円以上かかるケースも多いので、そのあたりも念頭に置いて読んでみてください。

47都道府県の年収倍率の分布

47都道府県の年収倍率がどのくらいの範囲に集まっているか、分布を確認しておきましょう。

約6割の都道府県が6〜7倍のゾーンに集中しています。

「年収の5〜7倍が安全圏」という目安は、全国的な実態とほぼ合致しています。

ただし7倍を超える県も12県あり、都市圏を中心に「かなり背伸びして購入している」実態も見えてきます。

47都道府県の年収倍率ランキング

それでは、全47都道府県の年収倍率ランキングを一覧でご覧ください。

🔴 赤色背景：年収倍率7倍以上（返済負担が重め）

🟢 緑色背景：年収倍率6倍未満（比較的ゆとりあり）

ランキングを見て「え、なんで？」と思ったデータがいくつかあると思います。

特に注目したい県を深掘りしていきます。

「倍率が低い＝賢い買い物」「倍率が高い＝無謀」とは一概に言えないのがデータの面白いところ。
鳥取や沖縄のようなケースを見ると、「年収倍率はあくまで結果であって、目的ではない」ということがよくわかります。
大切なのは毎月の返済額が家計の中で無理なく続けられるかどうか、ですよね。

年収倍率の地域別傾向

地域ごとにまとめると、年収倍率の傾向がより明確になります。

近畿圏が首都圏より年収倍率が高いって、意外ですよね！
大阪・奈良・京都・兵庫など、近畿圏はどの府県も7倍前後という高倍率が並んでいます。
年収は首都圏ほど高くないのに、土地代は都市部並みに高い、というのが近畿圏の特徴。
「首都圏より大阪のほうが家計への負担が重い」という現実、住宅購入を検討中の方はぜひ念頭に置いてみてください。

年収倍率が7倍を超えている県の共通点

年収倍率7倍以上の12県を見ると、大きく3つのパターンに分かれます。

年収倍率が低い県の共通点

逆に年収倍率が低い県（6倍未満）には、どんな共通点があるでしょうか。

年収倍率が低い県には「年収が高いから」と「総費用が安いから」という2パターンがあるのが面白い！
特に富山県の5.25倍は、年収が特別高いわけでも（733万円は全国平均並み）、極端に安いわけでもないのに達成しています。
「土地代が安い（710万円）」というシンプルな理由で、家計に余裕のある住宅購入が実現できているんです。

年収倍率の「安全圏」の考え方

「みんな7倍近くで買っているから大丈夫」ではなく、「自分の家庭では毎月いくら返済できるか」から逆算するのが正しい資金計画の順序です。

総額や倍率よりも、毎月の返済額が手取りの25〜30%以内に収まるかを目安にしてみてください。

まとめ

• 全国平均の年収倍率は6.9倍。約6割の都道府県が6〜7倍ゾーンに集中している
• 最高は鳥取県の8.48倍（年収が低いため）、最低は沖縄県の4.41倍（年収が突出して高いため）
• 7倍超は12県。首都圏・近畿圏の土地高騰エリアと、地方の低年収エリアが混在
• 近畿圏（7.30倍）は首都圏（7.24倍）より年収倍率が高いという意外な事実
• 年収倍率が低い「ゆとりある購入」ができているのは、北陸・四国・北海道エリア
• 倍率より「毎月の返済額が手取りの25〜30%以内か」を基準にするのが堅実

ランキングを見て「うちの県、思ったより倍率高い…」と感じた方もいるかもしれません。
でも、平均はあくまでも平均。重要なのは、自分たちの家計で無理なく続けられる返済プランを立てることです。
不安な方はファイナンシャルプランナーへの相談も選択肢のひとつ。
せっかくのマイホーム、資金計画をしっかり立てて、安心してスタートを切ってくださいね。

47都道府県それぞれの詳細データは、都道府県別まとめ記事もあわせてご覧ください。

また、建てた方々の年齢・年収・家族構成などの属性データは、フラット35利用者の実態まとめ記事で詳しく解説しています。