ローコスト住宅の安全性・耐久性・断熱性

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ローコスト住宅

長期優良住宅対応もある!?ローコスト住宅の安全性や耐震性、耐久性、断熱性は?

ローコスト住宅の安全性は?

ローコスト住宅は価格が安いので、耐久性など安全性に劣るのではないかと不安に思う方もいるかもしれません。

実は私たち夫婦も家を建てる前は、そのような不安を感じていました。

しかし、いろいろなハウスメーカーの情報を集めているうちに、これらの性能には全く問題がないことがわかってきました。

そもそも家を建てるときには、建築基準法に基づいて建築確認や中間検査、完了検査を行い、安全性を必ず検査・確認しなければいけないと決められています。

建築基準法の基準を満たしていない家は、建築法違反になるので販売できないのです。

ローコスト住宅でもこれらの検査・確認が必ず行われますから、法律で決められた安全基準は十分に満たされているのです。

ココがポイント

ローコスト住宅は、建築基準法に基づいた安全基準は十分に満たされている!

ただ、最高基準の安全性かどうかと問われれば、NOと答えざるを得ません。

しかし、標準的な水準を十分に満たしている住宅であり、信頼できる安全性を誇ります。

ローコスト住宅に更に優れた安全基準を求めるなら、オプションで希望する安全性能を選ぶなどの工夫が必要です。

ローコスト住宅の耐震性は大丈夫?

上記でもお伝えしたように、安全基準を満たしていますから、耐震性能もバッチリです。

耐震性能を客観的に評価するための指数として、耐震等級があります。

耐震等級は等級1、等級2、等級3つの段階があります。

耐震等級1は、建築基準法の耐震性能を満たす水準です。

ここで想定されている地震の規模は震度6~7度のもので、阪神淡路大震災時の神戸や関東大震災時の東京などの大地震が起きても、建物が倒れて潰れたり、壊れたりしない強さです。

耐震等級2は、等級1で想定される地震よりも1.25倍の強さの地震が起きても耐えられる強さとされており、病院や学校などでは等級2が求められます。

耐震等級3は、等級1で想定される地震よりも1.50倍の強さの地震が起きても耐えられる強さです。

ココがポイント

ローコスト住宅でも耐震等級2や、耐震等級3の商品は少なくありません!

少しでも安心して暮らすために、耐震等級2以上は欲しいというのが正直な気持ちです。

耐震等級3が標準と広告しているローコスト住宅も多いのですが、選択したプランなどによっては等級が下がることもあるので要注意です。

特に間取りなどをオプションで変更するときは、気をつけなければいけません。

間取りを広くしたり、リビングを吹き抜けにしたりするなど、プランに手を加えると、耐震等級が下がる可能性があります。

この間取りに変更すると、耐震等級はどうなるのか?ということも確認しながら家造りを行うことをおすすめします。

また、耐震等級2が標準仕様で、耐震等級3にする場合は別途費用が発生するケースもあります。

耐震等級をどうするのかを事前に考えておきましょう。

ローコスト住宅の耐用年数は?

では、耐久性はどうなのでしょうか。

ローコスト住宅は耐久性が低いというウワサも聞きますが、私はそうではないと考えています。

ローコスト住宅は手抜き工事を行って、値段を安くしているわけでは決してありません。

ムダなコストをカットして値段を安くしているのです。

このため躯体の構造や強度など、家に求められる安全性はもちろんのこと、耐久性もしっかりと確保されています。

安全性と同様に耐久性に関しても、信頼のできるハウスメーカーや職人が手がけたローコスト住宅なら、何ら心配はありません。

ローコスト住宅の断熱性は?

地球温暖化が深刻な問題になるなど、省エネはどの分野でも大きな課題となっています。

建築業界でも省エネが求められており、高気密で断熱性に優れた家が推奨されていますよね。

断熱性を表す指標として断熱等性能等級があり、4段階の基準が設けられています。

最も断熱性に優れているのは、等級4です。

ココがポイント

ローコスト住宅であっても、等級4を標準仕様としているところは数多くあります。

わが家も、等級4です。

ローコスト住宅だからといって、断熱性に劣るということはありません。

長期優良住宅対応とは?

ハウスメーカーによっては、ローコスト住宅でも長期優良住宅対応した商品があります。

長期優良住宅対応とは、長い期間にわたって良い状態で住める家として認定する制度で、この認定を受けている家のことです。

住宅の構造や雨漏りなどの主要部分に瑕疵があった場合に、修繕費などを10年間保証することが義務づけられています。

長期優良住宅対応の場合は、義務化されている10年以上を保証する住宅です。

新築住宅が長期優良住宅に認定されると、住宅ローンや所得税、不動産取得税、登録免許税、固定資産税といった税金の減税が行われます。

一般住宅でも減税制度は設けられていますが、長期優良住宅対応の場合、減税率が更に優遇されてお得なのです。

住宅を新築すると大きな費用がかかりますが、それに加えてさまざまな税金を支払う必要があります。

税負担は庶民には大きいですよね~。

でも、減税の優遇措置が得られる長期優良住宅対応のローコスト住宅を選べば、負担は軽くなります。

まとめ

ローコスト住宅であっても、安全性や耐震性、耐久性、断熱性などに不安を感じる必要はありません。

ただ、これらの性能については業者によって、異なります。

耐震性に力を入れているところもあれば、断熱性に力を入れているところもありますし、すべての性能でそこそこの標準をクリアしているところもあります。

よく比べて、検討しましょう。

 

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